既卒のインターンは逆効果？正社員就職に有効な2つの方法をご紹介！
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「既卒で就職活動を続けているけれど、上手くいかない。。」「新卒の重要性が今になってわかった、やっぱり既卒の就職は難しいのかな」と悩んでいませんか？
現在28歳。大学中退後、しばらくニート期間を過ごして短期バイトや派遣を続けていくが、25～26歳まで再度ニートになってしまう。合計2年のニート歴がある中、26歳で就活を始め、秘書の正社員として就職する。同じ悩みを持つ方に向けて役に立つ情報を配信中。
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でも、大丈夫です。既卒でも正社員として就職することは可能です。
今回は、就活中によく耳にする「インターン」について、既卒でもインターンは就活に有利に働くの？という視点から解説したいと思います。
新卒との違いやインターンの有効性、既卒が本当にやるべき就活方法なども、私の経験を含めてご紹介できれば嬉しいです。
既卒の立場は改善されている！？
「既卒として仕事を探したり応募したりしているけれど、あまり上手くいかない。。」「今になって新卒の重要性を感じる」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
厚生労働省が公表している「青少年の雇用の促進等に関する法律」において、以下の文言があります。
つまり、既卒3年以内であれば、新卒と同じ条件で雇用するように、と国が企業に対して要請しているということです。
この調査の中で、『過去1年間（平成29 年8月から平成30 年7月まで）に、新規学卒者の採用枠での正社員の募集に「既卒者は応募可能だった」とする事業所の割合は、調査産業計で43％となり、そのうち「採用にいたった」のは47％となった』とあります。
また、新卒採用枠で既卒者を募集した事業所は2019年調査で70％となっています。
また、フリーターに関しては、「留学経験やボランティア活動の実績等を考慮するなど、その将来性も含めて長期的な視点に立って判断する」ことが望ましい、と提言されており、改善点として挙げられています。
既卒は、やっぱり不利なまま？
「これだけ国が対策をしているなら、既卒3年以内なら新卒枠でも平等に採用されるんじゃないの？」と思われる方も多いと思います。
ただ、実はこれに関しては、既卒は新卒と同じように公平に見てもらえるわけではないのが現状です。
既卒と新卒の実際の差とは
新卒枠にの求人に応募すると、純粋な「新卒カード」を持っている人がライバルになります。たとえ既卒が同じ土俵に立てたとしても、やはり既卒は新卒に比べて不利な状況にあるのが現実です。
ある説明会に参加した際に聞いた話なのですが、企業側が持っている既卒者に対するイメージはかなり悪く、既卒者を受け付けてはいるけど、内定は出していないという実態があるようです。
2017年卒マイナビ大学生内定率調査によると、新卒者と既卒者の内定率を比べてみるとかなりの差があり、
【既卒者の内定率】48.9％
新卒が95％を越えるのに対し、既卒は半分以下です。
ただ、ニートやフリーターだと3年未満の退職率が44.2%と高くなっているので、企業側が既卒者の採用するのを躊躇するのも無理はないかもしれません。
既卒に対して企業側が抱くイメージとしては、
・「新卒の時にすぐ就職せず既卒になったのは、仕事に対する意欲やモチベーションが低かったからではないか」
など、悪い印象が先行してしまうことが多く、既卒3年以内の既卒に対して応募を受け入れてはいるけど、新卒採用に踏み切れていないことが多いと考えられます。
例えば、
☑ 大学在学中にやむを得ない事情（怪我、親の介護等）で就活できなかった
☑ 名門大学（早慶、旧帝大など）を卒業している
などの、特別なスキルや留学などの経験、もしくはやむを得ない事情がある場合は別です。
でもそうでない場合は、既卒が新卒枠に挑戦するのは、正直かなり分が悪いという認識をしておきましょう。
新卒有利の裏側には、国の思惑もある、、？
日本には新卒一括採用という「新卒が有利な状況」が出来上がっていますが、これはそもそも日本独特の企業の募集採用の形態です。
「このシステム、なんなの？新卒だけ不公平だよ。。」と思ってしまいますが、実はこれによって、一般の労働市場とは別に新卒者の労働市場が成り立っているという部分もあります。
これによって、学校卒業時に失業する若者を減らすことができ（就職希望者の９割以上が卒業時に就職）、企業にとっても、選考や教育訓練を計画的・効率的に行えているので、国としては「このシステムで概ね上手くいっている」と考えています。
つまり、国はこの制度をおそらく当面変えるつもりはなさそうなので、今後も新卒を重視する傾向は長く続くと予測できます。
ちなみに、大企業に関して中途採用率の公表を義務付ける、としていますが、こちらもどちらかといえばスキルがある人を対象としたキャリア採用の枠組みです。（令和3年4月から）
インターンとはそもそもどのようなもの？
「これだけ既卒が厳しい状況なら、正社員就職には経験値が必要？」「ただ就活するだけでは上手くいかないから、インターンに参加してみた方がいいんじゃないか」と悩んでいる方もいらっしゃると思います。
よく耳にする「インターン」。参加するとメリットが多そうなイメージですが、実際どのようなものなのでしょうか？
インターンの対象は学生がメイン？
インターンシップは、基本的には「企業」と「学生」がメインとなって想定されている仕組みです。
国が想定するインターンシップに関する政策や情報も、基本的には学生が対象となっています。
そのため、大手のリクナビが募集するインターンのページには、以下のような文言が入っています。
また、時給制がとられている有給のインターンシップでも、週1-2回出勤、土日出勤、授業やゼミの時間は考慮します、などの条件がついていることが多いです。
インターンってどんなメリットがあるの？
では、インターンはどのようなメリットがあるのでしょうか？まずは企業側の立場から考えてみましょう。
企業としては、優秀な学生を採用したいところですが、採用には時間もお金もかかります。その分、長く会社に貢献してくれる人材を採用できたならもちろん良いのですが、新卒3年以内の離職率は依然高く、問題となっているのが現状です。
※新規高卒就職者の約4割、新規大卒就職者の約3割が、就職後3年以内に離職。
傾向としてここ数年は大きな変動はなし。
そこで、面接だけではわからない部分を「インターン」というお試し期間つきのアルバイト（時給）として雇うことで、会社との相性や仕事の適性を見ることができるというメリットがある訳です。
一方学生の立場でいうと、
・いろんな会社や職種を経験したい
・将来役に立つスキルを得られるかもしれない
・社会人としてのマナーを学べる
・失敗しても、それが経験値としてカウントされ、本番の就活に活きる可能性が高い
などメリットが多く、国も学業の妨げにならないよう長期休暇期間を中心に実施するなど対策を周知する必要はあるとした上で、インターンシップを推進しています。
既卒の長期インターンを受け入れてくれるところはあるの？
「学生メインということは、既卒は参加できないのかな、、」「既卒でもインターンを受け入れてくれる会社はあるんだろうか？」と不安に思われる方もいるかもしれませんが、既卒の長期インターンを受け入れている会社もあります。
ライターやエンジニア、英語を使った営業など、探してみるといくつかの職種で、募集可能にしている会社があるので、このようなところは参加できると考えてよいでしょう。
ただ、応募すれば誰でも採用される、というわけではなく、既卒でも高学歴だったり、海外に留学していたからなど「優秀な人材」が持つポテンシャルが欲しい、というニュアンスの場合が多いです。
また、これらはベンチャー企業や中小企業に多い傾向です。大手企業は、ほとんど既卒のインターンの募集はなく、新卒採用をメインに人材を確保しています。
以下の数値は、「通年採用・秋期採用に関する企業側・学生側の意向」調査で、採用時期を「4月又は3月の定められた日のみ」としている会社の割合を示したものです。
30～99人 71.0％
100～299人 81.5％
300～499人 86.1％
500～999人 91.4％
1000人以上 89.8％
4月入社以外の選択肢が広がれば、既卒でもチャンスがあるといえますが、30人未満の会社以外は、ほぼ4月入社を重視しているということがわかります。
理由としては、「春季採用のみで必要な人材を概ね確保できるため必要がないから」「卒業時点から間をおかずに採用したいから」など、現状のシステムで上手くいっている様子が伺えます。
ちなみに、30人未満の会社だと、35％以上は通年採用、20％強が採用時期を複数回設定、「4月又は3月の定められた日のみ」としている会社は、37.5％にとどまっています。
中小企業やベンチャー企業は、今優良企業がどんどん増えており、大手企業にも劣らないほどの利益を伸ばしている会社もあります。少人数だからこそ柔軟に動けたり、若手の時点で裁量が大きいなど大手にはない利点もありますし、既卒でも優秀で見込みのある人材であれば採用したい企業も多いです。
ただ、このような会社のインターンも、あくまで学生向けに組まれたインターンであり、既卒を積極的に採ろうとしているとは言い難いです。
「これだけメリットがあるインターン、既卒にはチャンスがないなんて、、」と落ち込む方もいるかもしれませんが、実はインターンは新卒ではプラスでも、既卒ではマイナスになる場合があります。
正直なところ、既卒のインターンは評価される？
では、実際のところ既卒のインターンに意味はあるのでしょうか？
もちろん「どうしても入りたい会社があって、既卒でも絶対負けない、関係ない！」というバイタリティのある方や、「インターンのチャンスさえもらえたら、必ず結果を出すことができるし目にとまる活躍ができる！」という方は、このような場をアピールに活用するのは一つの手段かもしれません。
ただ、基本的には、インターンシップは「学生」と「企業」のミスマッチをなくすためのもの、と位置づけられている現状があります。
学生が参加するメリットとして一番大きいのは、就活の本番を控えた在学中にじっくり会社を選ぶ方法としてインターンが有効な訳です。
もしインターンを経験して、それが合わなかったとしても、それもまた経験値ということで、実際に就活をする際のPRポイントになる可能性も十分にあります。
既卒の場合、インターンシップで試しに参加している間はアルバイトや就活期間としてみなされ、「 空白期間」が長くなってしまうという大きなデメリットになります。
インターンではもちろん根本に「人材を育てよう」という意識があるはずですが、もしそれにそぐわなかった場合、教育にもコストがかかります。方針を切り替えて、期間が終了するまではアルバイト代に見合う雑用をさせよう、と考える会社がないとは言い切れません。
もちろん、インターン先の会社に採用されたら問題はないのですが、もし採用されなかった場合「インターン先で声はかからなかったのだな」「もしかして何かマッチしないところがあったのか？」と思われてしまう可能性はあります。
下の図は、リクナビNEXTが調査した「未経験者を採用するなら何歳までか」という質問の結果です。
23歳を機に、採用する企業が1年毎に少なくなっているのがわかります。20代後半になるとより顕著になり、23歳の頃と比べて4分の1の求人数しかなく、応募できる求人が減っていることがわかります。
就職のチャンスをつかむには、早めに就活をして就職を決めることが必要になってくるのです。
「でも、インターンなどで職業経験や体験をしたことが、実際に就職する時に有利に働くんじゃないの？」と思う方もいると思います。
ここに、「フリーターを正社員として採用する際に重視した点」という厚生労働省の調査（複数回答あり）があります。15～34 歳の年齢層に対して、企業が重視する能力は以下のうちどれだと思いますか？
職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神
柔軟な発想
マナー・社会常識 組織への適応性
業務に役立つ専門知識や技能（資格・免許や語学力）
業務に役立つ職業経験・訓練経験
コミュニケーション能力
従順さ・会社への忠誠心
体力・ストレス耐性
実は、「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」が最も高く、全体の68.7％の企業が重視しています。つぎに「マナー・社会常識」（59.8％）、「コミュニケーション能力」（52.5％）の順です。
これは職業経験や専門知識・難しいスキルが大事なのではなく、これからのやる気・将来に期待している、ということなのです。
そこまで職業経験に囚われる必要はなく、既卒でも参加できるインターンを探す理由が「ミスマッチをなくしたい（自分に合う会社に就職したい）」「既卒でも正社員として就職するためにハードルを下げたい」という理由なら、もっと既卒に合う方法があります。
インターンよりも有効!?実際に既卒就活で役に立った方法その１
私が既卒として就活をして、上手くいった方法の1つ目は、国や都道府県などの公的機関を利用する方法です。
国も若年層の対策について取り組みを進めており、特に以下の4つの機関において、より手厚いサポートを推進しています。
（２）わかものハローワーク・わかもの支援コーナー
（３）ジョブカフェ（若年者のためのワンストップサービスセンター）
（４）地域若者サポートステーション
（１）新卒応援ハローワーク
新卒応援ハローワークは、各都道府県にあり、既卒3年以内の若者を対象に就職支援をしている公的な機関です。
・ジョブサポーター（新卒専門の相談員）が担当制で受け持ってくれるため、既卒就活の始め方がわからず困っている人も一から教えてもらえる。
・地域の中小企業と連携しているので、地元に密着した求人が集まりやすい。地域によっては、既卒でも地元の会社の採用担当と直接話ができる機会もある。
・地元の求人だけでなく全国の求人も見られる
・新卒枠の求人も紹介してもらえるので、求人の選択肢が広がる
特に中小企業などでは、既卒でもインターンを紹介してくれる可能性もあるので、相談員の方に聞いてみるのもアリです
（２）わかものハローワーク・わかもの支援コーナー
「わかものハローワーク」「わかもの支援コーナー」は、おおむね45歳未満を対象に、就活支援サービスを提供している公的な機関です。既卒3年を過ぎている場合は、こちらを利用できます。
基本的には新卒応援ハローワークと同じような内容で運営されています。自分が利用したいメニューを選んで、既卒就活に活かしていくことができます。
・職業適性検査や自己分析、コミュニケーションスキルなど、就職に役立つ各種セミナーなどが無料で受講できる
・相談員の方に就職に関することは、既卒でも一からサポートしてもらえる
・全国の求人を検索することができるため、求人の幅が広がる
・地元企業の担当者と直接話せる面接会や合同説明会が企画されることもある。
（３）ジョブカフェ（若年者のためのワンストップサービスセンター）
ジョブカフェは正式には「若年者のためのワンストップサービスセンター」という名称です。国ではなく都道府県が主となって運営しています。
役割はハローワークとほぼ同じですが、都道府県が運営しているので、見られる求人はその都道府県に限定されます。ただ、ハローワークと同じ場所に設置されている地域のジョブカフェでは、求人も全国で検索することが可能です。
また、都道府県が運営しているからこそ、ジョブカフェは地域の特色を強く出すことが多いです。その地域に多い職種や求人に合わせて、セミナーや講座を開催しているので、特に地元企業への就職を狙っている既卒の方はハローワークと同様におすすめの就職支援サービスといえます。
地域によっては、かなり充実したサービスを展開しているので、一度お住まいの地域を調べてみてください。
（４）地域若者サポートステーション
サポートステーション、通称サポステは、精神的な理由や病気などで働くこと自体に恐怖や不安がある方を対象に就職支援サービスを提供する施設です。
「長年引きこもりで外に出るのがこわい」「社会と関わりを持つのがしんどい」という方は、臨床心理士やキャリアコンサルタントなどの専門家が相談に乗りながら、あなたに合ったサポートをしてくれますので安心してください。
ただ、もう体調は良い状態だから一刻も早く正社員になりたいという場合はおすすめしません。上記の機関を利用してみてください。
ジョブトレ（就業体験）やコミュニケーション講座、就活セミナー（面接・履歴書指導等）なども実施しています。
ただ、就職の斡旋はしていないので、注意が必要です。
ハローワークを利用する上での注意点
上記の公共の就職支援機関には、公的機関だからこそのメリットも多いですが、利用してみた上で感じたデメリットもあったので、少し紹介しておきます。
ハローワークは、就職活動に関しての情報がそろっている場所なので、既卒の方も利用すべき公的な施設です。利益度外視で100％求職者のためを思ってアドバイスできるのは、国が運営している強みでしょう。
ただ、既卒がハローワークを利用する上で注意すべきなのは、ブラック企業の求人が紛れ込んでいる可能性が非常に高い点です。
理由としては、ハローワークの特性が関係しています。
【１】ハローワークの相談員は、全国から集まる膨大な求人のすべてを把握することは不可能であり、また企業と直接話す機会もない。つまり、企業の内部事情は分からないので、紹介できるのは求人票の部分のみ。
【２】国が運営する公的機関のため、どこかの会社に肩入れしたり、特定の職種や企業を求職者に勧めたりということはできない。そのため、アドバイスはあるものの最終的には自力で求人を選ぶ必要がある。
公的な機関だからこそ注意すべき点があるということを覚えておいてください。
インターンよりも有効!?実際に既卒就活で役に立った方法その２
もう一つの方法は、既卒就活のことを専門としている就職エージェントを利用することです。
就職エージェントは、求職者とのカウンセリングを通して、エージェントが持っている求人の中から求職者に合ったものを選んで紹介する、というシステムです。
ちなみに、既卒の私でも、実際に就職先が見つかったのは、「就職Shop」という就職エージェントがきっかけでした。
既卒専用の就職エージェントには、既卒を正社員就職させるための秘訣がたくさんあります。
まず1つ目は、エージェントが事前に企業を訪問・取材しているので、ミスマッチが起こりにくい、という点。
会社の事業内容や業務内容など、求人に書いてあることだけではわからない部分がわかっているのは心強いです。
2つ目は、その訪問によって、事前にブラック企業が排除されているのも大きいポイント。自分で就活したら、ブラック企業かどうかは求人票ではわかりません。
実際に質の良いエージェントは、就職後の定着率がかなり高いです。
3つ目は、既卒用の就職エージェントには、書類選考なしで面接を受けられる企業と提携しているところがある点です（そのエージェントはあとでご紹介します）。
履歴書や職務履歴書の書き方に気を揉まなくても、実は大丈夫。もし書類作成が必要でも、質の良いエージェントのカウンセラーならとても親身になってくれます。カウンセリングした内容を元に、作成してくれるところもあります。
この面接も、構えることなく臨める「面談形式」になっており、お互いに意思確認をするような感じです。
最初からブラック企業のリスクが減らせる企業選びができて（しかも、自分に合いそうな会社を客観的に見てもらえて）、書類選考もなしで、面接も意思確認、、そうなると、就職までのスピードは早く、就職成功率も高いです。
「こんなにメリットがあるなら一度使ってみたい」と思われた方は、私がすべて利用してわかった「ここは本当に役に立つ！」と思えた就職エージェントをぜひ参考にしてください。
ちなみに、「質の良いエージェント」と強調したのには理由があります。
持っている求人数の数が少なかったり、職種が偏ってしまったりしていると、その中から求職者に紹介しなければいけません。求職者の希望とは違っていても、手持ちの求人から勧めなくてはいけなくなります。
紹介する求人がなければ、ブラック気味の企業の求人も紹介せざるを得なくなり、求人の質も落ちる可能性が高いです。
就職エージェントを利用するなら、質の良いエージェントを使わなければ意味がないどころか、就活に失敗してしまうので、気をつけましょう。
ネット上の口コミはとても良いのに、実際に利用してみるとイマイチだった、ということもありますので、このような経験談も参考にしてみてください。
職種別・タイプ別でおすすめしたい就職エージェント
就活をしている中ででてくる悩み事に、「本当にこの仕事は自分に合っているの？」という不安は必ずあると思います。
その点、就職エージェントでは、「自分に合っている会社を選ぶ確率を上げる」ことができる、というメリットを先ほどご紹介しました。
ここでは少し視点を変えて、タイプ別に就職エージェントを簡単にご紹介しておきます。あなたの状況に合わせて利用してみていただけたらと思います。
まだまだ職種が決められない！という方
幅広い職種を取り扱っており、信頼できるエージェントさんです。手厚いサポートも魅力で、不安なこともすべて話を聞いてくれるので、ありがたかったです。
特に就職shopは、私と今の職場とマッチングしてくださったところなので、もし就活に困っている方がいれば利用してみてほしいです。
就活のスキルをしっかり磨いて自分に自信をもちたい方
就活スキルや入社後のスキルをしっかり教えてもらえるエージェントさん。独自のセミナーがあり、鍛えられます。最終的には優良企業20社と直接面接してもらえる機会があるのもメリット。営業を考えている方は利用してみていただきたいです。
受かる確率は低くても、ハイレベルな求人に挑戦してみたい方
＞＞いい就職ドットコム（いい就職プラザ）に行ってきた体験談はこちら
大手企業や優良企業にどうしても就職したい、という方に合っているエージェントさんです。就職率はかなり低くなりますが、「既卒でもここに応募できるの？」という求人があったります。
システムエンジニアのインターンを経験したい方
＞＞プロエンジニア（プログラマカレッジ）に行ってきた体験談はこちら
未経験からエンジニアをめざしたい、という方は利用してほしいIT専門のエージェントさん。プログラマカレッジという質の高いプログラミングスクールを運営しており、スクールに通い終わると、ホワイト企業の求人を紹介してもらえます。
既卒が一度派遣で働くことにメリットはない？
最後に、派遣についてお伝えしておきます。「給与や社会保障の面でも待遇は正社員に似ているし、派遣社員から正社員をめざすのが近道なのかも？」と考えていませんか？
確かに、正社員に比べて、勤務地や勤務時間・期間など融通をきかせて仕事を選びやすいというメリットがある一方で、きちんとした雇用である印象もあります。
ただ、よっぽどの実力や確約がない場合、派遣社員がそのまま正社員に移行するのはかなり難しいです。
紹介予定派遣（※注1）の場合は、待遇も良く正社員への移行率もいいのですが、その分人気があるので競争率が高くなります。派遣会社は、まず内部で、紹介予定派遣に応募してきた人の書類選考をして、派遣する人を決定しています。その内部での書類選考の時点で、経歴なしのニート期間がある人は不利になり、選ばれるのは厳しくなるのです。
やはり、事情がない限りは、すぐに正社員就職をめざして就活をした方が良いといえます。
また、派遣社員としてのキャリアが長引くと「このままでもいいかな？」と考える人もいるかもしれません。ただ、厚生労働省も「非正規雇用には、雇用が不安定、賃金が低い、能力開発機会が乏しい等の課題」がある、と明記しています。
そう、派遣社員の働き方は無期雇用ではなく期限があるので、いつ契約を止められるかわかりません。不景気になった時にシワ寄せがくるのは、契約を更新して働いている派遣など非正規雇用の層です。
私の友人が特に問題なく働いていたにも関わらず、「次回の更新はなしということなので、契約終了となります。」と突然打ち切られてしまい、ひどく落ち込んだと言っていました。
友人はずっと派遣の事務をしてきたけれど、これを機に正社員として事務職を探したら、全く書類も面接も通らない、特に今このコロナ禍の状況で更に難しい状況のようです。
派遣は期限があり、代わりのきく仕事をするのが一般的です。一方正社員は、ずっと長く働くことを前提にしているため、会社がかける教育コストも違いますし、任される仕事の幅も全く違います。事務という同じ業務をしているようでも、仕事のスキルには差があるのです。
安定した働き方を望むのであれば、「派遣はリスクがある働き方」であるということを忘れず、正社員就職をめざしましょう。
そして、先ほどご紹介した就活方法を使えば、既卒でも正社員になれるのです。
ここまで読んでいただき、ありがとうございました。
